あなたの状況について理解しました。まず、有給休暇に関する法律について確認しましょう。労働基準法第39条により、労働者は年次有給休暇を取得する権利があり、使用者はこれを拒むことができません。具体的には、6ヶ月以上継続勤務し、所定労働日の8割以上出勤した労働者に対し、使用者は年次有給休暇を与えなければなりません。また、年次有給休暇の日数は、継続勤務年数や出勤率に応じて定められています。

あなたの会社が週6日稼働していることや、社員が特定の日に休みを取ることが決まっていることは、一般的な現場の運営方法です。しかし、それにもかかわらず、上司が有給休暇の代わりに振替休日を提案するのは、法的には問題があります。有給休暇は労働者の権利であり、使用者はこれを尊重しなければなりません。

また、年次有給休暇の取得義務についても、法律で定められています。労働基準法第39条第6項により、使用者は、労働者が年次有給休暇を請求した場合、原則としてこれを拒むことができません。ただし、業務の正常な運営を妨げる場合や、他の労働者の権利を侵害する場合には、使用者は有給休暇の取得を調整することができます。しかし、その場合でも、労働者に対して合理的な理由を説明し、代替の日を提案する必要があります。

あなたの会社が、固定有休日以外に有給休暇を使う社員がほとんどいないという状況は、労働者の権利を尊重していない可能性があります。また、有給休暇を使わないといけない法律があるにもかかわらず、それを無視しているという点も問題です。

あなたの上司の対応が一般的かどうかについては、会社の規模や業界、現場の状況によって異なるため、一概には言えません。しかし、法的には有給休暇を拒むことはできず、振替休日を提案することも、労働者の同意がなければ適法ではありません。

あなたの状況について、まずは労働基準監督署に相談することをお勧めします。労働基準監督署は、労働者の権利を守るための機関であり、あなたの状況を法的な観点からアドバイスしてくれるでしょう。また、労働組合に加入することも一つの選択肢です。労働組合は、労働者の権利を擁護し、会社との交渉を支援してくれます。

最後に、あなたの上司とのコミュニケーションも重要です。法的な権利を理解し、それを上司に伝えることで、状況が改善される可能性があります。ただし、その際には冷静に、かつ法的な根拠を持って話すことが大切です。